【2026年版】日本の平均給与は478万円｜実際みんないくら稼いでいる？
「自分の給料って、高いの？低いの？」
会社員として働いていると、一度は気になったことがあると思います。
友人や同僚とは仕事の話をしても、
「年収いくら？」
までは、なかなか聞きにくいですよね。
私自身も、
今の給与は世間と比べてどうなんだろう？
と考えたことがあります。
そこで今回は、感覚ではなく国税庁のデータを使って、
「日本で働く人は実際いくら稼いでいるのか？」
を調べてみました。
■ 結論｜日本の平均給与は478万円
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、
1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は、
478万円
でした。
前年は460万円だったため、
2023年：460万円
2024年：478万円
1年間で、
＋18万円
前年比では、
＋3.9％
となっています。
ニュースで「賃上げ」という言葉をよく聞くようになりましたが、実際に平均給与も前年より上昇しています。
■ 月給40万円という意味ではない
ここは注意したいところです。
平均給与478万円だから、
478万円 ÷ 12か月 ＝ 約39.8万円
を毎月もらっている、という意味ではありません。
国税庁の平均給与には、
給料・手当
だけではなく、
賞与
も含まれています。
2024年の平均給与478万円の内訳は、
平均給料・手当：約403万円
平均賞与：約75万円
です。
単純に月換算すると、
403万円 ÷ 12か月
＝ 約33.6万円／月
そこに年間約75万円の賞与が加わって、
平均給与478万円となっています。
■ 男性の平均給与は587万円
次に男女別です。
男性の平均給与は、
587万円。
女性の平均給与は、
333万円。
全体平均は、
478万円
です。
男性：587万円
女性：333万円
全体：478万円
同じ「日本の平均給与」でも、男女で大きな差があります。
だから、
「平均478万円より自分は上か、下か」
だけで自分の給与を判断するのは難しいと思います。
■ 正社員の平均給与は545万円
さらに雇用形態で分けると、差はもっと大きくなります。
正社員（正職員）の平均給与は、
545万円。
正社員（正職員）以外は、
206万円。
その差は、
339万円
です。
全体平均478万円という数字の中には、
正社員
パート
アルバイト
契約社員など
さまざまな働き方の人が含まれています。
だからこそ、
「日本の平均給与は478万円」
という数字だけを見るのではなく、
自分に近い条件で比較することが大切です。
■ 平均給与478万円なら、みんな500万円近くもらっている？
ここも気になりました。
平均が478万円なら、
「日本人の多くが年収500万円くらいなの？」
と思いますよね。
でも「平均」は、一部の高所得者によって数字が引き上げられる特徴があります。
例えば、
300万円
300万円
300万円
300万円
1,000万円
という5人がいた場合、
平均は440万円です。
でも5人中4人は300万円です。
つまり、
「平均＝一番多くの人がもらっている給与」
ではありません。
実際に国税庁の給与階級別分布を見ると、最も人数が多い層は、
年収300万円超～400万円以下
です。
次に多いのが、
400万円超～500万円以下。
つまり、
平均給与478万円だけを見るより、
「どの年収帯に何人いるのか」
まで見る方が実態をつかみやすくなります。
■ 478万円はあくまで「全国平均」
そして、もう一つ大事なことがあります。
同じ会社員でも、
20代と50代
では給与が違います。
さらに、
製造業
金融業
建設業
医療・福祉
飲食業
など、
働いている業界によっても給与水準は変わります。
会社の規模によっても違います。
だから今回の478万円は、
「自分はいくら稼げばいいのか」
を決める数字ではありません。
自分の現在地を確認するための、
一つの基準
として見るのがいいと思います。
■ では、何歳でどこまで給与は上がる？
ここからが私自身、一番気になったところです。
今は平均より低かったとしても、
毎年昇給していけばいい。
そう考えることもできます。
では実際、
20代
30代
40代
50代
と働き続けると、給与はどのように上がっていくのでしょうか。
そして、
何歳くらいで給与はピークを迎えるのでしょうか。
会社員として働く以上、
「今の給料」
だけではなく、
「この会社で働き続けた先に、いくら稼げるようになるのか」
を見ることも大切だと思っています。
これは次の記事で、
年代別の給与
と、
日本の賃金カーブ
を実際のデータから調べてみます。
■ 私が「稼ぐ力」を考える理由
このブログでは、
貯める
稼ぐ
使う
増やす
守る
という5つの視点から、家計を考えていきます。
節約して支出を減らすことも大切です。
でも、
電気代を1,000円減らす。
通信費を3,000円減らす。
保険を見直す。
そうやって支出を減らしていくと、いつか限界がきます。
生活費を0円にすることはできません。
一方で、
「稼ぐ」
には上限がありません。
本業の給与を上げる。
昇格する。
転職する。
副業をする。
自分で事業を始める。
方法はいくつもあります。
だから私は、
「いくら節約できるか」
だけではなく、
「どうすれば家計に入ってくるお金を増やせるのか」
についても、このブログで考えていきたいと思っています。
■ 何のために稼ぐのか？
ただ、年収が高ければ高いほど幸せなのか。
これは別の話だと思っています。
私自身、
「年収1,000万円になりたい」
という数字そのものが最終目的ではありません。
家族が困らず生活できる。
家を建てられる。
子どもに必要なお金を出せる。
たまには家族で旅行に行ける。
将来のお金について過度に不安にならなくていい。
そして、
「これをやりたい」
と思ったときに、
お金だけを理由に諦めなくていい。
私が欲しいのは、
年収という数字そのものより、
「生活の選択肢」
なのかもしれません。
そのために、
貯めるだけではなく、
稼ぐ力も増やしていきたい。
この「稼ぐ」カテゴリーでは、
平均給与
年代別給与
昇給
転職
副業
ブログ
などを、国の統計と私自身の実体験の両方から書いていきます。
■ まとめ｜まず自分の現在地を知る
2024年の日本の平均給与は、
478万円。
男性：587万円
女性：333万円
正社員：545万円
正社員以外：206万円
そして、給与階級別では、
300万円超～400万円以下
の人が最も多くなっています。
平均478万円だけを見て、
「自分は低い」
「自分は高い」
と判断する必要はありません。
まずは、
自分と同じ年代では？
同じ業種では？
同じ働き方では？
この先、給与はいくらまで上がる？
と条件を近づけて考えていく。
これが、自分の「稼ぐ力」を考えるスタートだと思います。
次回は、
「年代別の平均給与と賃金カーブ」
を調べます。
今の会社で働き続けた場合、
給与は何歳まで上がっていくのか。
そして、
会社の昇給だけを待つという選択でいいのか。
実際の数字を見ながら考えてみます。
【出典】
国税庁
「令和6年分 民間給与実態統計調査」
※2026年9月12日時点で公表されている最新の国税庁「民間給与実態統計調査」をもとに作成しています。
