給料は何歳まで上がる？年代別の賃金カーブを調べて分かったこと
「この会社で働き続けたら、給料はいくらまで上がるんだろう？」
会社員なら、一度は考えたことがあると思います。
前回の記事では、日本の平均給与について調べました。
日本の平均給与は478万円。
でも、これは全年代をまとめた平均です。
当然、
20代
30代
40代
50代
では給与が違います。
では、会社員の給与は何歳まで上がり続けるのでしょうか。
今回は厚生労働省のデータを使って、
「日本の賃金カーブ」
を調べてみました。
■ 結論｜給与はずっと上がり続けるわけではない
厚生労働省のデータを見ると、給与は若いうちから少しずつ上昇していきます。
しかし、
60歳、70歳まで同じようなペースで上がり続けるわけではありません。
全国の年齢別データを見ると、
20～24歳：月23.3万円
25～29歳：月26.8万円
30～34歳：月29.9万円
35～39歳：月32.8万円
40～44歳：月35.2万円
45～49歳：月36.9万円
50～54歳：月38.0万円
55～59歳：月38.8万円
となっています。
そして、
60～64歳：月31.8万円
まで下がります。
つまり日本の一般的な賃金カーブを見ると、
20代
↓
30代
↓
40代
↓
50代
と上昇して、
55～59歳あたりでピークを迎える形になっています。
■ 20代から55～59歳まで、どのくらい上がる？
20～24歳では、
月約23.3万円。
55～59歳では、
月約38.8万円。
その差は、
月約15.5万円です。
確かに、長く働けば給与は上がっています。
でも、ここで考えたいことがあります。
55歳になるまで、
何年あるでしょうか。
25歳なら約30年。
30歳なら約25年。
35歳なら約20年。
給与は上がる。
でも、
時間もかかります。
■ 昇給を待つという選択
会社員として給与を増やす一番普通の方法は、
「昇給」
だと思います。
毎年少しずつ基本給が上がる。
私も会社員なので、この仕組みの中で働いています。
例えば、
毎年3％ずつ給与が増える
と仮定してみます。
ここで「72の法則」を使って単純計算すると、
72 ÷ 3
＝24年。
年3％で増え続けた場合、
約24年で給与が2倍になる計算です。
もちろん、実際の会社員の給与が毎年必ず3％ずつ上がるわけではありません。
昇給率が低い年もあります。
基本給がほとんど上がらない年もあります。
昇格によって大きく上がることもあります。
あくまで、
「年3％で増え続けたら」
という単純計算です。
でも私は、この24年という数字を見て思います。
「結構長いな」と。
■ 給料を上げるには昇格も必要になる
さらに給与を大きく上げようとすると、
昇給だけではなく、
昇格
が必要になる会社も多いと思います。
一般社員
↓
リーダー
↓
主任
↓
係長
↓
課長
と役職が上がれば、給与も上がっていく。
でも当然、
給料だけが増えるわけではありません。
仕事が増える。
責任が増える。
部下を持つ。
トラブル対応が増える。
会社から求められるものも増える。
もちろん、
「管理職になりたい」
「仕事で上を目指したい」
という人には、それが一つの目標になります。
でも全員が、
役職を上げること
を人生の目標にする必要はないと思っています。
■ そもそも、何のために給料を上げたい？
ここで一度、
「自分は何が欲しいんだろう？」
と考えてみました。
役職が欲しいのか。
会社で評価されたいのか。
年収1,000万円という数字が欲しいのか。
私の場合は少し違いました。
家族が困らずに暮らせる。
子どもに必要なお金を出せる。
家族で旅行に行ける。
家を建てるという選択もできる。
将来のお金について必要以上に心配しなくていい。
そして、
やりたいことができたときに、
「お金がないから」
だけで諦めなくていい。
私が欲しかったのは、
高い役職というより、
「生活の選択肢」
だったんだと思います。
■ 55歳まで待つ必要はあるのか？
賃金カーブを見ると、
長く働けば給与が上がっていくことは分かります。
55～59歳では月約38.8万円。
20代の頃よりかなり高くなります。
でも、
「じゃあ55歳になるまで待つ？」
という疑問も出てきます。
20年。
25年。
30年。
会社で働いて、
毎年少しずつ昇給して、
昇格を目指して、
責任も増やしていく。
もちろん、それも一つの選択です。
今の会社が好きなら、
その道を選ぶのもいいと思います。
でも、
稼ぐ方法はそれだけではありません。
■ 収入を増やす方法は「昇給」だけではない
会社員の収入を増やす方法を考えると、
大きくいくつかあります。
・今の会社で昇給する
・昇格する
・資格やスキルを身につける
・転職する
・副業をする
・自分で事業を始める
どれが正解というわけではありません。
大切なのは、
「会社が給料を上げてくれるのを待つ」
以外にも選択肢があることを知っておくことだと思います。
■ 転職＝年収アップではない
ここは勘違いしないようにしたいところです。
転職すれば、
必ず給与が上がる
わけではありません。
例えば、
これまでの経験を活かせる転職なのか。
全く違う業界・職種へ挑戦するのか。
離職してから長い空白期間があるのか。
持っている資格や経験は何なのか。
転職する年齢は何歳なのか。
条件によって結果は変わります。
未経験の仕事に挑戦するために、
一時的に給与を下げる
という選択もあります。
だから、
「給料を上げたいなら転職すればいい」
という単純な話ではありません。
ただし、
転職しなくても、
「転職活動をしてみる」
ことはできます。
■ 自分はいくらで評価されるのか？
私はここが大切だと思っています。
今の会社にいると、
自分の給与は、
会社が決めた給与
です。
でも外の会社から見たら、
自分はいくらで評価されるのでしょうか。
年収400万円なのか。
500万円なのか。
600万円なのか。
これは実際に転職活動をしてみないと分かりません。
転職活動をしたからといって、
必ず会社を辞める必要はありません。
条件が悪ければ、
今の会社に残ればいい。
今の会社の待遇が意外と良いと分かるかもしれません。
逆に、
自分の経験をもっと高く評価してくれる会社が見つかるかもしれません。
まずは、
「自分の市場価値を知る」
という選択肢があります。
■ 私も一度、会社の外を見ました
私自身も、
ずっと同じ会社で働き続けてきたわけではありません。
高校を卒業して、
最初に入ったのは自動車部品メーカーでした。
若い頃は、
給与についてそこまで深く考えていませんでした。
でも、
結婚して、
子どもが生まれて、
家族が増えていく。
その中で、
「このままでいいのかな」
と考えるようになりました。
そして私は、
転職活動をしました。
転職直前の年収は、
約450万円。
現在は、
約600万円。
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もちろん、
転職した人全員が150万円上がるわけではありません。
私の場合は、
それまでの経験などを活かしながら転職した結果です。
では、
なぜ転職したのか。
どうやって転職先を探したのか。
年収450万円から600万円になるまでに何をしたのか。
これは次の記事で、
私自身の実体験として詳しく書いてみます。
■ まとめ｜時間も「資産」だと思う
日本の賃金カーブを見ると、
給与は年齢とともに上昇し、
55～59歳あたりでピークを迎える傾向があります。
つまり、
会社で長く働く
という方法でも給与は増えていきます。
でも、
給与が上がるまでには時間がかかります。
私は、
お金だけではなく、
時間も大切な資産
だと思っています。
会社の昇給を待つ。
昇格する。
転職する。
副業する。
事業を始める。
どれを選ぶかは人それぞれです。
でも、
「今の会社で働き続けるしかない」
と思う必要はありません。
まずは、
自分にはどんな選択肢があるのかを知る。
それだけでも、
これからの働き方は変わると思います。
次回は、
「年収450万円だった私が、転職して600万円になった話」
成功談だけではなく、
なぜ転職を考えたのか。
どんな条件で会社を探したのか。
そして、
転職して本当に生活の選択肢は増えたのか。
実際の数字を使って答え合わせしていきます。
【出典】
厚生労働省
「賃金構造基本統計調査」
※記事内の年齢別賃金は厚生労働省公表データを参考にしています。
※「賃金」は年収ではなく、所定内給与額を基準とした数値です。
※72の法則は一定の増加率が継続すると仮定した概算であり、実際の給与推移を保証するものではありません。
※アフィリエイト広告も含んでます。
