【2026年版】日本の平均年収はいくら？年収350万・400万・500万円と比較｜年収を上げる方法も解説
※本記事にはアフィリエイト広告を含みます。
「自分の年収って平均より高い？低い？」
会社員なら、一度は気になったことがあるのではないでしょうか。
結論からいうと、国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円です。
正社員（正職員）に限ると、平均給与は545万円となっています。
※2026年9月19日時点で確認できる国税庁の最新公表済みデータを使用しています。
ただし、平均年収だけを見て「自分は高い」「自分は低い」と判断する必要はないと思っています。
大切なのは、
「今の会社で、この先どれくらい年収が上がるのか？」
そして、
「自分は他の会社なら、いくらで評価されるのか？」
を知ることです。
私自身、転職前の年収は約450万円でした。
そこから転職して、年収は約600万円に。
約150万円の年収アップです。
この記事では、日本の平均年収と年収350万円・400万円・500万円を比較しながら、年収を上げる方法について、私自身の転職経験も交えて考えていきます。
日本の平均年収は478万円
国税庁によると、2024年（令和6年）の平均給与は次のようになっています。
・全体：478万円
・男性：587万円
・女性：333万円
・正社員（正職員）：545万円
・正社員以外：206万円
前年から平均給与は18万円、率にして3.9％増えています。
ここで注意したいのが、「平均＝みんなが478万円前後」ではないということです。
実際、男性で最も人数が多い給与帯は「400万円超～500万円以下」です。
そのため、350万円、400万円、500万円といった具体的な年収帯で、自分の状況を考えることも重要です。
【出典】
国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
確認日：2026年9月19日
年収350万円は平均より低い？
年収350万円は、全体平均478万円と比較すると128万円低い水準です。
ただし、年齢・職種・地域・雇用形態などによって給与水準は大きく変わるため、「350万円だから低すぎる」と単純に判断することはできません。
重要なのは、現在の350万円だけではなく、
「5年後、10年後にいくらになっているのか？」
です。
毎年しっかり昇給する会社なのか。
役職が上がれば大きく給与が増えるのか。
それとも、何年働いてもあまり変わらないのか。
ここまで確認しておきたいところです。
→【年収350万円の手取りはいくら？生活レベル・平均年収と比較】記事一覧
年収400万円は平均より低い？
年収400万円は、全体平均478万円より78万円低い水準です。
一方で、国税庁の調査では、男性で最も人数が多いのが「400万円超～500万円以下」の給与帯です。
つまり「年収400万円」という数字だけで判断するよりも、年齢や今後の昇給余地まで含めて考える必要があります。
たとえば年収400万円から500万円になれば、単純計算で年間100万円の差です。
10年間続けば、額面ベースでは1,000万円の差になります。
だからこそ、今の年収だけではなく、これから年収を上げられる環境にいるのかを考えることが重要だと思っています。
→【内部リンク予定：年収400万円の手取りはいくら？平均年収と生活レベルを比較】
年収500万円なら平均以上？
年収500万円は、全体平均478万円を22万円上回ります。
ただし、正社員（正職員）の平均給与545万円と比較すると45万円低くなります。
ここでも「500万円だから十分」「500万円だから少ない」と一律に考えるのではなく、家族構成や住宅費、住んでいる地域などによって感じ方は変わります。
また、30代で500万円なのか、50代で500万円なのかによっても意味は変わってきます。
→【年収500万円の手取りはいくら？平均年収・生活レベルと比較】記事一覧
昇給を待っているだけで年収は上がる？
私は以前、年収約450万円で働いていました。
毎月残業もしていましたが、なかなか大きく年収を上げることはできませんでした。
もちろん、会社で経験を積んで昇給や昇進を目指すのも一つの方法です。
ただ、年収を50万円上げたいと考えたとき、毎年の昇給だけでは何年もかかる場合があります。
仮に月給が毎年5,000円上がるとすると、単純計算で年間6万円。
月給だけで年50万円分の差をつけるには、かなり時間がかかります。
一方、転職では会社そのものが変わります。
仕事内容や経験、資格、業界によっては、上手に転職することで年収を大きく上げられる可能性があります。
実際、厚生労働省の2024年「雇用動向調査」では、転職入職者のうち前職より賃金が増加した人は40.5％。
さらに、前職から**1割以上賃金が増えた人は29.4％**でした。
もちろん、これは「転職すれば必ず年収が上がる」という意味ではありません。
反対に賃金が下がった人も29.4％います。
だからこそ、条件を比較せずに転職するのではなく、上手に転職することが大切だと思っています。
【出典】
厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」
確認日：2026年9月19日
私は転職で年収450万円→600万円になった
私の場合は、
転職前：約450万円
↓
転職後：約600万円
となりました。
年間で約150万円の差です。
単純計算すると、
1年：約150万円
5年：約750万円
10年：約1,500万円
の差になります。
もちろん実際には昇給・賞与・税金・社会保険料などが変わるので、そのまま手取りの差になるわけではありません。
それでも、私にとって転職は家計を大きく変えるきっかけになりました。
そして実際に転職して感じたのは、
「もっと早く、自分が他の会社でいくらで評価されるのか確認してもよかった」
ということです。
→【内部リンク予定：転職で年収450万円→600万円｜私が年収150万円アップできた体験談】
転職活動は基本的に無料。まず市場価値を確認する
私が伝えたいのは、
「今すぐ会社を辞めて転職したほうがいい」
ということではありません。
転職活動をしたからといって、必ず転職する必要もありません。
転職サービスや求人情報を使って、
「自分の経験ならどんな求人があるのか」
「今より50万円高い求人はあるのか」
「自分の経験を評価してくれる会社はあるのか」
を調べるだけでも、自分の市場価値を考える材料になります。
今の会社が年収400万円でも、他社では450万円や500万円の求人が見つかるかもしれません。
逆に調べてみて、今の会社の待遇が良いと分かる可能性もあります。
転職するかどうかを決めるのは、その後でいい。
まずは自分の選択肢を知る。
私はこれが大切だと思っています。
【ここに転職サービスの広告】
上手に転職できれば年収50万円アップの差は大きい
仮に年収400万円から450万円になれば、年収は50万円アップします。
これは12.5％の増加です。
50万円というと、月換算では約4.2万円。
そして、この差が長期間続けば、
5年間：約250万円
10年間：約500万円
20年間：約1,000万円
の差になります。
※いずれも額面年収の単純計算で、昇給・税金・社会保険料・賞与等の変化は考慮していません。
転職によって必ず50万円上がるわけではありません。
それでも、今の会社で昇給を待つだけではなく、上手に転職できれば年収を大きく上げられる可能性があることは知っておいて損はないと思います。
まとめ｜平均年収と比べるだけで終わらない
国税庁の最新公表済みデータでは、日本の平均給与は478万円です。
年収350万円なら平均との差は128万円。
年収400万円なら78万円。
年収500万円なら平均を22万円上回ります。
でも、本当に重要なのは平均より上か下かだけではありません。
今後、自分の年収を上げられる可能性がどれくらいあるのか。
私は転職によって年収約450万円から約600万円になりました。
だからこそ、
「今の会社で昇給するまで待つ」
という選択肢だけではなく、
「自分が転職市場でいくらで評価されるのか確認する」
という選択肢も持っておいていいと思っています。
転職活動をした結果、今の会社に残るのも一つの答えです。
条件の良い会社が見つかり、上手に転職できそうなら転職するのも一つの答え。
まずは自分の現在地を知るところから始めてみてはいかがでしょうか。
よくある質問
Q. 日本の平均年収はいくらですか？
国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円です。正社員（正職員）では545万円です。
Q. 年収400万円は平均より低いですか？
全体平均478万円と比較すると78万円低くなります。ただし、年齢・性別・職種・地域・雇用形態などによって給与水準は異なるため、平均だけで判断するのは適切ではありません。
Q. 転職すれば年収は上がりますか？
必ず上がるわけではありません。厚生労働省の2024年雇用動向調査では、転職入職者の40.5％が前職より賃金増、29.4％が賃金減、28.4％が変わらないという結果でした。
Q. 転職するつもりがなくても求人を見る意味はありますか？
求人を見ることで、自分と同じ職種・経験に対してどの程度の給与を提示する企業があるのかを確認できます。実際に転職するかどうかとは分けて考えることができます。
参考資料
・国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
・厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」
情報確認日：2026年9月19日
